パーソナルジム開業:開業資金・手続きから初回の集客キャンペーンまで解説

パーソナルジム開業の流れを詳しく解説します。

開業には「勢い」や「気合い」も大事ですが、より大事なことは計画と準備。集客しやすい場所のリサーチ、場所に適した集客方法の検討、資金調達の方法などの具体的な計画を立て、目標達成のみを見つめながらブレずに着々と準備を進めることがパーソナルジムで成功するための第一歩です。

パーソナルジム開業に向けた大きな流れ

まずは、パーソナルジム開業に向けた大きな流れを確認しておきましょう。

  1. ビジネスコンセプトを決める
  2. 開業場所を決める
  3. 物件を探す
  4. 導入マシンを決める
  5. 運営システムを決める
  6. 付帯サービスを決める
  7. 資金を調達する
  8. 集客する
  9. 開業する

以上の流れについて、1つ1つ詳しく解説します。

1.ビジネスコンセプトを決める

独立開業し、長く安定的な売上獲得を目指す以上、具体的で明確なビジネスコンセプトを持つことが大事です。

「今までの経験を活かして、色んなニーズの人をサポートしたい」という漠然としたコンセプトではなく、主なターゲット層と主なサービス内容を決め、それに合わせた雰囲気のジム作りを検討していきましょう。

以下、主なターゲット層を基準に、それぞれのビジネスコンセプトの例を見てみましょう。

【ターゲット層1】会社帰りの社会人(男女)

会社帰りにジムへ立ち寄り、軽くトレーニングをすることが習慣になっている人が対象です。男女は問いません。

手軽なトレーニングを望む人が多いため、マシンやトレーニング内容は初級者から中級者向けに設定すると良いでしょう。

集客を考えれば、物件の家賃は高くなるもののオフィス街にジムを構えるのが理想。

継続利用者が多くなると思われるため、「やや低単価×多くの利用者」というイメージで営業戦略を検討すると良いでしょう。

【ターゲット層2】健康維持を目的とした高齢者

定年退職後、健康維持のためにトレーニングを行いたい高齢者が対象です。主に男性高齢者がターゲットになるでしょう。

負荷の多いトレーニングは嫌う傾向があることから、初心者向けのマシンやストレッチマシンを中心に導入を検討します。

物件の立地は住宅密集地が第一候補。富裕層が多く住むエリアが理想です。設備やトレーニング内容が充実していれば高単価が期待できます。

【ターゲット層3】シェイプアップを目指す主婦層

現状の体形を維持したい主婦層、または体形に自信を失いかけている主婦層が対象です。中高年が主なターゲットとなるでしょう。

導入するマシンは、高齢者と同様に比較的軽めのものやストレッチマシンがおすすめ。

家計を任されている人が多いことから、料金にはシビアな傾向がありますが、横のつながりが広いため紹介や口コミでの入会が期待できます。

【ターゲット層4】筋トレ好きな若い男性

古今東西、どこにでも一定数いる筋トレ好きな男性が対象です。導入マシンは、ややハードなものがおすすめです。

学生を中心に若い男性が多いことから、社会人に比べると単価は低くなる傾向がありますが、学生街などに物件を構えれば一定の需要が安定的に期待できるでしょう。

2.開業場所を決める

ターゲット層をより多く集客できる開業場所を検討します。「サービスの質が良ければ、どこにジムを構えても集客できるはず」という考えは捨てるべき。

少なくともパーソナルジムという業態の場合、開業場所は売上を大きく左右する重要な要素と考えましょう。

オフィス街で開業

会社帰りの社会人などをターゲットにするなら、オフィス街で開業することが理想です。スペースは狭くても良いので、アクセス重視でテナントの場所を考えましょう。

理想的な場所はオフィスビルが多く立ち並ぶエリア、またはターミナル駅の近くなど。可能な限り家賃を抑えるため、多くの物件を慎重に比較する必要があります。

郊外(住宅街など)で開業

高齢者や主婦層をターゲットにするなら、郊外(住宅街など)が良いでしょう。

自転車や車で来店する人が多いエリアの場合、駐輪場や駐車場の確保も必要となるでしょう。候補となるエリアが広範囲になることから、しっかりとリサーチすれば、比較的お得な物件が見つかる可能性もあります。

自宅で開業

ターゲット層から開業場所を選ぶのではなく、自宅の空きスペースを利用して開業する選択肢もあるでしょう。

ただし、自宅周辺が集客の期待できるエリアであれば良いのですが、そうでない場合、せっかく開業しても思ったような売上につながらないかもしれません。

家賃の節約にはなりますが、売上が上がらなければビジネスが成立しないことも念頭に置いておくべきでしょう。

3.物件を探す

開業場所を決めたら、次にそのエリアで具体的な物件を探すことになります。物件を検討する時のポイントを見てみましょう。

アクセス状況

都心にジムを構えるならば、なるべく駅からのアクセスが良い場所に物件を探します。

郊外にジムを構える場合は、なるべく主婦や富裕層が多く住む住宅街の近くが良いでしょう。

あるいは、車での来店者を想定しているならば、さほど場所は問いませんが、駐車場の確保は必須となります。

広さ

基本的にパーソナルジムは小型ジムとなるため、概ね10~30坪(20~60畳)ほどのスペースがあれば営業が可能です。

最低でもトレーニングエリア、ストレッチスペース、更衣室を確保しつつ、窮屈な印象にならない程度の広さを確保しましょう。

家賃

開業する場所によって坪単価は大きく異なりますが、小型ジムであれば坪7,000~15,000円ほどが相場になるでしょう。10坪なら7万~15万円、30坪なら21~45万円ほどの家賃です。

天井高

懸垂やジャンプを考慮し、ある程度の天井高がある物件を選ぶ必要があります。

推奨される天井高は280cm以上。開業予定の場所に天井高280cm以上の物件がなければ、契約できる物件の中で最も天井高の高い物件を選びましょう。

荷重

中型から大型ジムの場合、荷重は250~300kg/㎡が必要とされていますが、小型のパーソナルジムの場合には150~200kg/㎡程度で問題ないでしょう。

ちなみに一般的な住宅の荷重は180kg/㎡程度とされています。

マンションの一室で開業する場合、階下の住宅へ振動を伝えないよう厚みのあるマットを敷くようおすすめします。

防音

開業する物件が商業ビルであれマンションであれ、トレーニングマシンを利用する以上は防音対策が必要です。

トレーニング自体の音だけではなく、話し声やBGMも響くため、防音効果の高い物件を選ぶようにしましょう。

最も防音効果が高い構造がSRC造。次いでRC造、鉄骨、木造という順になります。

階数

集客しやすい階数は1階ですが、商業ビルを借りる場合には階数が低いほど家賃が高くなる傾向もあるため、家賃との兼ね合いで慎重に検討してみましょう。

サービスの中身に自信があるならば、上階でも十分に集客可能です。

4.導入マシンを決める

物件を決めたら、コンセプトやターゲット層、物件の広さなどに適したマシンを検討します。

マシンの価格はメーカーや品質により大きく異なりますが、小型のパーソナルトレーニングの場合、1台につき概ね15~150万円程度となるでしょう。

より安価で販売されている家庭用のマシンでも営業は可能ですが、トレーニング中の安定性や利用者の安全を考慮すれば、あまり安価なタイプはおすすめできません。

マシンの初期投資は大きくなりますが、一度導入すれば何年も使用できる設備なので、やや高額でも費用対効果は十分に得られるでしょう。

以下、利用者のレベルや目的に応じた適切なマシンをご紹介します。

初心者から中級者に適したマシン

有酸素マシンとウェイトトレーニングマシンをバランス良く導入しましょう。安全性が高く様々な部位を鍛えられるスミスマシンもおすすめです。

なお、初心者から中級者の場合、男性は上半身、女性は腹部から下半身のトレーニングを好む傾向があります。

中級者から上級者に適したマシン

中級者から上級者の場合、自分の鍛えたいポイントを的確に把握していることが多いため、その要望に応えられるマシンを導入しましょう。

有酸素マシンは最小限とし、ウェイトトレーニングマシンを中心に設置します。

狙った部位のトレーニングがしやすいケーブルモーションマシン、高重量にも対応するパワーラックなどを検討してみましょう。

ターゲット層によっては、競技者向けのプラットフォームが喜ばれることもあります。

健康維持などの目的に適したマシン

健康維持を目的にする層をターゲットとする場合、筋トレマシンよりもストレッチマシンがおすすめ。人気のマシンプラティスの導入も検討してみてはいかがでしょうか。

5.運営システムを決める

会員数を抑えた密度の濃い小型ジムを運営するならば、アナログでの運営でも大きな問題はありません。

一方、ある程度の規模の会員数を前提とした運営を想定しているならば、円滑な運営を維持するための各種システムの導入が望まれます。

とりわけ昨今は様々な契約がスマホ1台で完結できる時代なので、システム不備で入会手続きに手間がかかる場合、機会損失を生みかねません。

必要に応じ、次のようなシステムの導入を検討してみましょう。

入会システム

対面して入会書類へ記入するシステムでも構いませんが、多くの入会が見込まれる場合や若い会員が多くなる想定の場合、Web上から入会手続きができるシステムも用意しておいたほうが良いでしょう。

年配の入会者にも考慮し、対面入会システムと並行する形で用意するのが理想です。

会員情報管理システム

氏名・年齢・住所・電話番号・メールアドレス・入退会情報・プラン情報・チケット利用状況など、各会員の情報を一括で管理できるシステムがあれば、会員への対応や運営事務が円滑化するでしょう。

会費管理システム

会費や入金方法、入金確認など、料金に関連する情報を会員ごとに確認できるシステムを用意しておきましょう。

期日までに入金が確認できない場合、自動的に通知が送信されるシステムがあれば入金漏れリスクも低下します。

6.付帯サービスを決める

メインとなるサービスとは異なりますが、競合他社との差別化や会員の満足度向上のため、無理のない範囲で付帯サービスを用意するようおすすめします。

主な付帯サービスの例は次の通りです。

Wi-Fi設備の導入

ジムの規模や会員の層にもよりますが、近年ではWi-Fi設備を導入しているジムも少なくありません。会員が待機する時間が想定できる場合には、Wi-Fi設備の導入を検討してみましょう。

BGM

全くの無音空間よりも、何らかのBGMが流れている空間のほうが自然かもしれません。

重筋トレ中心のジムであれば、筋トレへのモチベーションが上がるようなBGMを用意しても良いでしょう(著作権法にご注意ください)。

アロマディフューザー

ジム内の消臭や良好な香りを演出するため、アロマディフューザーを設置しているジムも多く見られます。

ウォーターサーバー

トレーニング前後の水分補給を目的に、ウォーターサーバーを用意しても良いでしょう。

エネルギー代謝が良いとされる水素水のサーバーも併設すれば、より会員の満足度が上がるでしょう。

ロッカー

やや高頻度で通う会員の中には、毎回手ぶらで通いたいという人も少なくありません。もし、手ぶらトレーニングのニーズが高いと判断された場合には、ロッカーを用意しておくと喜ばれます。

ロッカーを定期契約として有料化すれば、月会費以外からの収益も期待できます。

物品販売

トレーナーがおすすめするプロテインやサプリメントの店頭販売も検討してみましょう。信頼するトレーナーから勧めるなら定期的に購入したい、という会員もいることでしょう。

7.資金を調達する

物件、導入マシン、運営システム、付帯システムなどが具体化し、必要資金のめどが立ってきたならば、いよいよ資金調達のステージとなります。

必要資金の大まかなイメージ、および資金調達の方法について見ていきましょう。

必要資金のイメージ

物件取得費用

物件取得費用とは、物件の賃貸借契約に掛かる一切の費用のこと。敷金、礼金、不動産仲介手数料、当初2か月分の家賃などです。

物件によって総額は全く異なりますが、一般的な物件取得費用の目安は「家賃×6か月分」。月額家賃15万円の物件であれば、物件取得費用の目安は90万円となります。

内装費用

内装費用とは、パーソナルトレーニングジムの運営にふさわしい内装への工事費用のこと。

居抜き物件を利用する場合の目安は坪単価25~45万円ほど、スケルトン物件を利用する場合の目安は坪単価40~60万円ほどと考えておきましょう。

設備費用

設備費用とは、トレーニングマシンや各種システムなどの設置費用のこと。すでに説明した通り、小型のパーソナルトレーニングで導入される一般的なマシンの価格は、1台につき概ね15~150万円程度となります。

ハイクオリティなマシンを複数台導入すれば、総額は数百万円になることもあるでしょう。

当面の初期費用を抑えたい場合には、購入ではなくリースの利用も選択肢となります。

資金調達の方法

自己資金

開業に必要なお金の全額を自己資金でまかなえる人は少数派と思われますが、銀行等から融資を受ける際の頭金として自己資金を使う人は多くいます。

中には、親や親戚、友人などからお金を借りて開業資金の一部に充当する人もいるようです。

日本政策金融公庫

開業にあたり多くの方は融資を受ける形となっていますが、融資の申し込み先として最も一般的な窓口が日本政策金融公庫。

中小企業の起業などをサポートしている政府系の金融機関になります。

銀行等に比べて融資の審査は緩いと言われていますが、申し込み金額や用意できる自己資金(頭金)、事業計画の実現性、返済能力等により、必ずしも審査に通過するとは限りません。

無理な金額を申し込まず、かつ説得力のある事業計画書を作成することが大切なポイントになります。

銀行・信用金庫

銀行や信用金庫でも開業に向けた融資を行っています。

ただし、日本政策金融公庫に比べると、銀行・信用金庫の審査は厳しめ。比較的大きな頭金を用意し、かつ融資担当者を十分に納得させられる事業計画を示さなければ、起業融資としての新規取引は難しいかもしれません。

補助金・助成金

不定期で国や自治体が開業資金の補助金・助成金を設定することもあります。

例えば東京都の場合、「都内で創業5年未満の事業者、または都内で起業をする計画の事業者」に対し、創業助成金という助成金制度を設けています(令和5年9月現在)。

他にも、各自治体で独自の補助金・助成金制度を用意している場合があるので、事前に自治体の公式HP等で確認してみると良いでしょう。

リース

起業融資とはやや異なりますが、なるべく初期費用を抑えたい方には、マシンのリース契約もおすすめです。

リース契約をすることで支払いを分割にできるため、実質的には融資を受けたことと同じ効果が期待できます。

なお、一般的な融資と同様、リース契約にも審査があることにご注意ください。また、マシンを供給している全ての業者がリースを行っているわけではい点も理解しておきましょう。

クラウドファンディング

クラウドファンディングで資金を集める方法もありますが、パーソナルジムの開業にあたり希望金額まで集めることは難しいかもしれません。

クラウドファンディングを利用する場合には、出資者に対し、特別に有利な条件を設定する必要があるでしょう。

8.集客する

開業直後から一定の会員を確保するためには、ここまでの流れと並行して積極的に集客活動を進める必要もあります。
開業に向けた主な集客方法を見てみましょう。

公式ホームページの設置

ジムが開業するという噂を耳にした人は、最初に公式ホームページをチェックするでしょう。

ジムの名前と地域名を検索バーにかけたにも関わらずページがヒットしない場合、その時点で機会損失が生まれる可能性もあります。公式ホームページは早めに設置することが鉄則です。

なお、公式ホームページのトップ画面には、開業記念の割引やモニター無料体験など、目立つ場所に何らかのキャンペーン情報を掲載しておくようおすすめします。

SNSアカウントの設置

Instagram、X、Facebook、LINE、YouTubeなどの公式SNSアカウントを設置します。多くのSNSアカウントを運用するのは開業後の負担にもなるので、2つ程度に絞ると良いでしょう。

昨今、SNSは公式ホームページよりも強い発信力を持つこともあります。とりわけ視覚を中心に訴えるInstagramは、パーソナルトレーニングジムの宣伝に大変効果的と思われます。

公式ホームページと同様、各種の開業キャンペーン情報も掲載しましょう。

ポスティング・ビラ配り

「今さらポスティング?ビラ配り?」と思う人がいるかもしれませんが、ターゲット層によってはポスティングやビラ配りも大変効果的な集客法です。

特に、高齢者をターゲット層として住宅街で開業する場合や、地域の駅近物件で開業する場合などには、公式ホームページやSNSよりも高い宣伝効果につながる可能性があるでしょう。

チラシの中には、もちろん開業キャンペーンの情報もしっかりと記載しておきます。

看板の設置

物件を契約したら、早めに看板を設置しましょう。開業前に看板を設置しておくことで、開業までにある程度の人たちへジムの存在を浸透させられます。

夜間も看板が目立つよう、電灯タイマー式の看板を設置するようおすすめします。

フリーペーパーへの掲載

地域の各種情報をまとめているフリーペーパーがあれば、掲載を依頼しましょう。

フリーペーパーには良質な情報が掲載されていることから、消費者への訴求力が高いとされています。比較的古くからある宣伝媒体ですが、その訴求力の高さから、近年、フリーペーパーは見直されています。

9.開業手続きをする

パーソナルトレーニングジムを開業したら、行政機関で開業に関連する手続きを行います。主な手続きを見てみましょう。

開業届の提出

開業から1か月以内に税務署へ赴き、「個人事業の開業・廃業等届出書」を作成して提出します。

窓口で相談すれば担当者が作成方法を丁寧に教えてくれるので、手間はほとんどかかりません。手数料も無料です。

なお、個人事業主ではなく会社として開業する方法もありますが、コストや手間を考慮すれば個人事業主のほうがおすすめです。

開業後、複数店舗を展開するまでに事業が大きくなった時には、税理士などに相談して法人成り(個人事業主から会社への変更)も検討してみましょう。

青色申告承認申請書の提出

開業届を提出する際、あわせて青色申告承認申請書の提出もおすすめします。

青色申告承認申請書の提出は、必ずしも開業に必要な手続きではありませんが、提出しておくことで最大65万円の特別控除を受けられるので大きな節税効果につながります。

個人事業開始申告書の提出

税務署へ開業届を提出した後、都道府県税事務所に赴いて個人事業開始申告書を提出します。住民税の計算の基礎とするための書類です。

なお、都道府県によっては税務署での開業届のみで個人事業開始申告書も兼ねる場合があります。詳しくは管轄の税務署にご確認ください。

その他、必要に応じた書類の提出

前テナントの使用形態を変更してトレーニングジムを開業した場合、開業の7日前までに、管轄の消防署まで防火対象物使用開始届を提出します。

また、ジム内で食事を提供する可能性がある場合には、食品衛生法に基づき保健所への届出も必要となります。

【まとめ】自分の好きなことをやって収入アップを目指す

パーソナルジム開業の流れを詳しく解説しました。

以上の解説を読んで、「開業は意外と面倒かも…」と不安になった方がいるかもしれません。

確かに、文面だけを見れば手間のかかりそうな印象ですが、実際に開業へ向けて走りだしてみれば、一瞬の出来事に感じられるものです。

無我夢中で動いている間に、いつの間にか開業当日を迎えることでしょう。

自分が考えているコンセプトが市場ニーズにマッチすれば、開業することで大幅な収入アップが期待できます。

自分の好きなことをやり、多くの人に役立ち、そして十分な収入も確保したい方は、ぜひパーソナルジムの開業を前向きに考えてみましょう。