独立開業には大きなリスクがありますが、経営が成功すれば、雇われ時代に比べて年収が大幅にアップする可能性もあります。
ここでは、ジム開業をしたパーソナルトレーナーの年収イメージ、および、雇われ正社員やアルバイト、その他のスタイルで働いているパーソナルトレーナーの収入イメージをご紹介しています。
パーソナルジムを開業した場合の年収イメージ
雇われトレーナーとは異なり、パーソナルジムを開業した場合の年収は、各会員の利用料金や会員人数に大きく左右されます。
例えば利用料金を「2か月全16回20万円」とし、開業1か月で5人が入会したとします。1か月で5人の入会ペースを維持できれば、年間で60人の会員が入会します。
以上の想定で年間売上を計算すると、「20万円×60人=1200万円」。一方で、家賃や水道・光熱費などの支出が年間30万円ほどと想定すれば、差し引きで年収900万円となります。
もちろん、家賃が高ければ、より支出は大きくなります。また、特に開業初期は広告宣伝費がかさむ傾向もあるため、諸経費は高くなるかもしれません。もとより、融資を受けた場合の返済も考慮する必要があるでしょう。
ただし、広告宣伝費や返済は、いつまでも高額な状態が続くわけではありません。また、リピートや口コミなどで申込み件数が増えれば、売上はさらに上がります。
この収支イメージの中で年収1,000万円を達成することは、決して非現実的な話ではありません。
雇われ正社員として働くパーソナルトレーナーの平均年収
大手フィットネスクラブやスポーツジムの雇われ正社員の場合、所属する会社や働く地域、残業代、職位などによって年収が異なるものの、年収は350万円ほどと言われています。インセンティブが加算されれば、年収400万円を超えることもあるでしょう。
また、店長や複数ジムのエリアマネージャーなどに昇格すれば、年収500～600万円を目指すことも可能です。部長や取締役まで昇格したら、年収1,000万円も射程内となるでしょう（トレーナー業務からは離れますが）。
開業に比べて会社の正社員は福利厚生が充実しているものの、パーソナルトレーナーという職種のまま会社で働き続けたいのでしたら、年収400～500万円が上限ではないでしょうか。
アルバイトで働いているパーソナルトレーナーの収入
アルバイトで働いているパーソナルトレーナーの収入は、単純に「時給×働いた時間」で決まります。
時給は勤務先によって異なりますが、平均的には1千円ほどです。仮に、1日実働7時間の勤務を週に3回のペースで入れた場合、月収は約8万4千～10万5千円となります。年収換算で約100万～125万円というイメージでしょうか。
空き時間にパーソナルトレーナーとして働きたい方や、将来開業を目指している学生などには、十分な収入と感じられるかも知れません。
逆に、パーソナルトレーナーとして生計を立てていきたい方の場合、週5日間フルタイムでアルバイトを入れたとしても、余裕のある生活は難しいかもしれません。
その他のスタイルで働いているパーソナルトレーナーの収入
その他のスタイルで働いているパーソナルトレーナーの収入例として、業務委託（フリーランス）と直接契約の場合を見てみましょう。
業務委託（フリーランス）
トレーニングジムの中で働いているパーソナルトレーナーには、正社員やアルバイトの他にも、業務委託契約に基づくフリーランスのトレーナーがいます。
フリーランスのトレーナーの場合、自身に上がった売上の15～30%をジムへ手数料として支払い、残りを自分が受け取る形となります。ジムによってレッスンあたりの単価や手数料率は異なりますが、60分1レッスンで5千円ほどの手取りが想定されるでしょう。
この場合、仮に全16回のレッスンを年間60人に行えば年収は約480万円。正社員に比べて不安定な働き方なので、その分、年収は高めになる可能性があります。
直接契約
顧客と直接契約を取り、レンタルジムなどのスペースを借りてレッスンを行っているパーソナルトレーナーもいます。
直接契約の場合、レンタルジムなどへの利用料を支払う必要があるものの、契約者には比較的富裕層が多いことから、レッスン単価は高めになります。
仮に1レッスンの単価が1万5千円で、レンタルジム利用料が1レッスンあたり4千円の場合、1レッスンあたりの手取りは1万1千円。全16回のレッスンを年間60人に行えば、年収は1056万円になります。
依頼者の信頼を勝ち取ってリピーターを増やせば、高年収も夢ではありません。
【まとめ】開業すれば収入アップの可能性は青天井
パーソナルトレーナーの年収・収入について、開業、正社員、アルバイト、その他の働き方などを比較してご紹介しました。
パーソナルトレーナーの年収を単純に比較すれば、開業または直接契約が特に稼げるスタイルであることが分かります。
ただし、開業した場合には他のトレーナーを雇って事業展開することもできるため、収入アップの可能性は青天井です。
仮に年齢や体力的な理由で自分がトレーナー業をできなくなったとしても、雇ったトレーナーに現場を任せることで、自分は経営者としての収入を得られ続けます。
一方で直接契約の場合には、自分の力の範囲でしか収入を得られません。また、自分がトレーナー業をできなくなった時が引退時期となります。目先の年収は開業も直接契約も似たイメージですが、人生100年を想定すれば開業のほうが安泰ではないでしょうか。
もちろん、パーソナルトレーナーとして働く目的はお金だけではありません。自分の目的に合った働き方をして、充実のトレーナー生活を送っていきたいものです。
